2008年02月26日

もうあまり使ってる人いないんじゃ。

けどそんなことないようです!

ミニディスク (MiniDisc) とは、ソニーが1992年に発表したデジタルオーディオ記録用の光学ディスク媒体およびその規格である。略称はMD。アナログコンパクトカセットを代替するという目標が開発の背景にあったのだが、コンパクトカセットについては2007年現在でも根強い需要があり、市場では、コンパクトカセットとMDの両方を搭載したラジカセやミニコンポなどが販売されている。

初期の音楽MDの規格は"Rainbow Book"と呼ばれている。


メディア

音楽MDメディア音楽MDメディアは、直径64mm(2.5インチ)・厚さ1.2mmのディスクが横72mm、縦68mm、厚さ5mmのカートリッジに封入された構造になっている。このため傷やほこりが付きにくく、取り扱いが容易である。

ディスクには再生専用ディスクと録音用ディスク、ハイブリッドディスクの3種類が規定されているが、2000年代において流通しているディスクはほぼ録音用ディスク1つのみとなっている。

再生専用ディスクはCDと同様の構造の光ディスクで、当初はCDのように既成曲の入ったパッケージメディアが発売されていたが、普及しないまま姿を消した。

普及に失敗した原因としては、以下の要素があげられる。

圧縮によりCDと比べて音質が劣るため、オーディオマニア層に嫌われた。
初期はポータブル機から普及が進んだため、据え置き型のMDプレーヤーやMDデッキ内蔵コンポが相対的に普及していなかった。そのため一般層が再生専用ディスクを購入しても、外出時と在宅時で使いまわしできなかった。
ダブルデッキがコンパクトカセットほど広まらなかったため、複製がCDや音楽テープよりも面倒であった。
多くの人々に「MDはCDをコピーして外に持ち出すことのできるメディア」として認識されたため、CDでも発売されているタイトルをわざわざMDで購入するメリットを訴求できなかった。
ミュージックMDのレンタルサービスが無かった。
録音用ディスクは磁界変調オーバーライト方式により記録される光磁気ディスクであり、通常はユーザーが自身で録音を行うためのブランクディスクとして販売されている。

ディスクタイプは当初60分タイプのみだったが、その後74分タイプ、80分タイプが順次発売され、3種となった。なお、この分数はステレオモードでの録音可能時間であり、モノラルモードや各種拡張モードを使って録音した場合はこれと一致しない。

ハイブリッドディスクは、再生専用エリアと録音用エリアの双方を持つ特殊ディスクである。しかし使い道がないためか、現在のところ規格書上のみの存在と化している。


フォーマット
曲情報はTOC (Table Of Contents) 領域に書き込まれる。トラックの移動・分割・結合・消去といった編集を行うこともできる。最大255トラックまで作成できる(ただし、条件次第ではもっと少ないトラック数しか作れないケースもある)。音楽データ以外に曲名などの文字情報の記録や編集、録音日時の記録などが可能である。


録音モード
録音モードにはステレオとモノラルの2種類がある。モノラル録音モードではディスク額面表記の2倍の長時間録音ができるため、会議やラジオ番組の録音などに利用される。

どちらのモードで録音した場合も、ソニーが開発したATRAC (Adaptive Transform Acoustic Coding) 符号化方式で音声の非可逆圧縮が行われる。

ビットレートは通常、ステレオ録音時で292kbps、モノラル録音時で146kbpsとなっており、これにより記憶容量が小さいMDメディアにおいてCDと同等の録音時間を実現している。

最初期のMD機器での録音ではエラー制御に容量を割いていたため、音声記録には現在の半分しか割り当てられていなかった。そのため音質が非常に悪く、MDの音質に対する悪評価が後年に残るほどの定評となってしまうという事態を招いた。

なおATRACはスケールファクターが独立しているため、録音後に音量の調整などが可能である。この特徴は一部機器が「S.F.エディット」機能として利用している。


著作権保護
MD機器には、SCMSおよびHCMSによるコピー制限が適用される。

SCMSではデジタルコピーを1世代のみに制限しているため、CDなどからデジタル録音したトラックはアナログコピーしか行えない。マイクやライン入力などからアナログ録音したトラックはデジタルコピーを行えるが、コピー先のディスクからさらにデジタルコピーを行うことはできない。

据え置き型のMD機器にはMDドライブを2つ備えたものがあり、これらは2枚のミニディスク間でトラックの転送を行えることが多い。しかしいずれもSCMSによる制限の範疇内の機能となっている。

例として1998年にソニーから発売されたMDS-W1は、MDからMDへの曲の移動のみの対応で、コピーはできない(移動元の曲は消える)。また日本ビクターのダブルMDミニコンポはコピーが可能だが、機器内ではアナログ接続されている。

一方HCMSは、CDから高速録音を行った際、一定時間(74分であることが多い)は再び高速録音できないようにしている。一定時間以内に高速録音を行うとするすると、録音を停止したり、通常速度の録音に切り替える。


編集
MDは、録音後に編集が行える。アナログコンパクトカセットと違うのは、もう1台のデッキが要らないことである。

編集モードは、曲をつなげるコンバイン(Combine)、曲を分けるディバイド (Divide)、曲順を入れ替えるムーブ (Move)、曲を消すイレース (Erase) の4つがある。なおイレースには、1曲を消すトラックイレース(Track Erase)と、全内容を消すオールイレース(All Erase)がある(後述の文字入力も、厳密には編集機能の1つである)。またコンバインはつなげる曲が同じ録音モードである必要がある。さらにコンバインについては日本ビクターではジョイン(Join)と呼ばれた。


クイック編集
ケンウッドのMD機器では、一時期クイックムーブ (Quick Move) とクイックイレース (Quick Erase) が搭載されていた。

クイックムーブは20曲までの複数曲を1回の操作で移動できるモードで、1曲目を4曲目に、続いて3曲目を7曲目に、続いて9曲目を2曲目に…といった操作が、1回の動作でできる。

クイックイレースは1度の操作で複数曲を消去できるモードで、1回の操作で2曲目と6曲目と11曲目を消す…といったことができる。

普通のムーブやイレースでは、移動または消去により曲順と曲名がずれ込む曲が出てくるが、このモードはそういった計算をしなくてすむため、便利であった。ただ、現行機種(2006年現在)では採用していないと思われる。


文字入力
MDでは文字入力が可能である。これはコンパクトカセットでは不可能な機能であり、MDユーザーを増やした一因とも言われている。MDには文字領域が2つあり、半角カタカナと英数字を記録するセクタ1と、漢字やひらがなも入力可能なセクタ4がある。それぞれ、セクタ1はJIS X 0201で、セクタ4はシフトJISで記録される。セクタ1はほとんどの機器で扱える(ただし最初期はカタカナを扱えない機種もあった)が、セクタ4は対応機器が限られる。セクタ4の機種が普通になることはなく、漢字入力可能という部分を売りにした商品がいくつか発売されただけであった。その主な要因としてはセクタ4のMDが発売された頃には漢字入力可能なデジタルオーディオプレーヤーに押されており新規には受けず、昔からMDを使っていたユーザーには既にカタカナで入力している人が多く、漢字入力のものは他の機種で扱えないことが多いためディスクを共有できなかったことだろうと思われている。

データ領域は2332バイトあるものの、一部領域がトラック管理などで利用されるため、半角約1700文字、全角約800文字に制限される。

なお、半角カタカナも約800文字に制限される。これは、カタカナ表示ができない機器で、ローマ字に置き換えられるようにしているためである。
(以上、ウィキペディアより引用)

今もまだまだ需要があるようですね!

相互リンク
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2008年02月11日

国内有名サイトの偽サイトが横行


――JPCERT/CCが注意を呼びかけ
こんな所にも偽装が…。何を信じたらいいのか分からない世の中になってしまいましたね。


 JPCERT/CCによれば、1月28日以降に国内組織の銀行や大手インターネットサービスプロバイダ(ISP)のWebサイトに似せたフィッシングサイトの存在が複数報告された。金融機関に似せたフィッシングサイトは昨年から増加傾向にあるが、ISPサイトに似せたフィッシングサイトの出現はこれまでにない傾向だという。

 ISPサイトに似せたフィッシングサイトでは、悪用を目的にWebメールにログインするためのIDやパスワードをユーザーから不正に入手しようとする事例が報告された。実際に不正入手したIDやパスワードでスパムメールなどを送りつける手口が確認されたほか、フィッシングサイトが国内のサーバでも公開されている。

 JPCERT/CCは、インターネット利用者に対して不審な電子メールの内容やアクセスするWebサイトのドメイン名など、情報を入力する際にWebサイトの安全性について十分に確認するよう呼びかけている。また、サーバ管理者に対してパスワードが設定されていないユーザアカウントの存在、脆弱なパスワードの設定状況、不要なユーザーアカウントの存在、長期間管理されていないサーバの存在などを確認するよう求めている。

 フィッシングサイトやフィッシングサイトへ誘導する不審な電子メールを発見した場合、JPCERT/CCでは専用サイトで届け出を受け付けている。


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